電気代削減の現状

以前ブログに書いた経費削減案のうち電気代削減の部分で大きく変化がありましたね。

ガスと電気の値段が大きく上がっています。
電気は自由化以降多くの会社が参入しましたが、それらの多くが変動価格制でした。
これにより、発電原材料費が高騰し、当時東京電力より安かった会社が高くなるという逆転現象が起きています。

いま、電気会社を変えるのであれば固定価格制で東京電力より少し安いベンチマークをしている会社になるかと思います。
大手でいうと東京ガス電気や、石油会社系のところです。

私のところも変更当時は削減効果があったのですが、ウクライナの問題が発生してからというもの、むしろ東京電力より高くなってしまいました。

皆さん値上げの案内を見て再度動かれたのかと思いますが、私はほったらかしにしてしまって少し無駄なお金を払ってしまいました。

以下、当時のブログです。

いま電力会社を変えるなら

状況に応じて電力価格を確認しなければなりません。

特に世界的な問題が起きている場合、エネルギー政策の変更によって影響を受けてしまいます。
今起きているロシアとウクライナの問題がまさにそうです。

電力会社を変更するにあたって検討すべきチェックポイントは3つであると考えます。

自由化後、変動価格制の電力供給会社が多くありました。
現在、新規受付を中止している会社が多く、安かったプランは廃止されたりと世界情勢の影響をもろに受けています。

対して固定価格制の場合、東京電力の価格をベンチマークにして、それより安い価格に設定している会社が多く見受けられます。

住宅ローンと同じで変動の場合、安定していれば安くなり、不安定な時期では高くなってしまうので注意しましょう。

家で使用する電灯のほかに、機械を使用する店舗などでは動力をしようしているところもあります。
基本使用料は電灯では安く、動力では高いのが一般的です。
代わりに利用料金の単価は動力のほうが圧倒的に安いです。

基本使用料は最適な契約にすることでコストダウンが可能です。
高いと感じている方は電気工事の方に見てもらい、最適化するとコストダウンできるかもしれません。

また電力供給会社それぞれ、基本使用料に差がありますので、しっかり比較しましょう。

東京電力ではオール電化用に夜の電気料金が安いプランがあります。
また会社によっては使用する量が多い方が安くなるところもあれば、少ない方が安くなる会社もあります。
自社の使用量をしっかり確認することで、各社サイトにあるシュミレーションを使用してコストダウンできるか簡単に判別できます。

会社を変えるのは簡単です。
検針票を写真でとるだけの会社もあります。

必要な情報は、供給地点特定番号とお客様番号、契約の内容(電灯Ｂや50A、21KVA)などになります。

ただし、契約期間に縛りがあったり、解約に費用が発生する会社もありますので、契約条件をしっかり確認しましょう。